【2023最新】仮想通貨取引所一覧

2017年にジャオ・チャンポン氏（通称CZ）により香港で設立された仮想通貨取引所。現在はマルタへ拠点を移しています。ユーザー数は9,000万人以上、1日の取引高は3兆円を超える世界最大の取引所。CoinMarketCapによる仮想通貨取引所（直物）ランキングも1位となっています（2023年2月時点）。

現物取引、信用取引、先物取引が可能で、取扱い通貨は200以上、最大125倍までのレバレッジを選択できるなど、日本国内では扱えない取引が可能。
※国内取引所ではDMM Bitcoinの25銘柄が最多（2023年2月時点）。レバレッジも国内では2021年4月28日以降は2倍が上限。

バイナンスが運営するBNBチェーンの基軸通貨バイナンスコイン（BNB）を利用することで各種手数料が安くなります。

サンフランシスコに本社を置く暗号資産取引所。2012年5月設立。世界100ヶ国以上でビットコイン、ビットコインキャッシュ、イーサリアム、ライトコインなどの暗号資産の取引所サービスを提供しています。2021年8月時点で、ユーザー数は全世界で6,800万人を超えています。CoinMarketCapによる仮想通貨取引所（直物）ランキング2位（2023年2月時点）。

日本においては2021年8月にサービスを開始、三菱UFJ銀行がパートナーとして参加していましたが、わずか1年半後の2023年1月に日本市場撤退を表明、2月にサービスを終了しています。同社は撤退にあたり「市場環境の変化により、現在の日本での事業の全面的な見直しと既存顧客との取引停止という難しい決断を下した」と説明しました。

サンフランシスコに本社を置く暗号資産取引所。2014〜2015年に起きたMt.Goxのハッキング事件において、投資家が資産を取り戻せるよう支援を行った企業として知られています。2011年7月設立。CoinMarketCapによる仮想通貨取引所（直物）ランキング3位（2023年2月時点）。

クラーケン・ジャパンを運営するPayward Asia株式会社は、23年1月31日をもって日本事業から撤退しました。同社は「現在の日本市場を取り巻く情勢と世界的な暗号資産市場の低迷をもとに検討を進めた結果、Krakenが日本でのビジネスをさらに成長させるために必要なリソースの投下は困難との結論に至った」と説明しています。

クラーケンが日本市場から撤退するのは2度目。同社は18年6月、暗号資産取引所・みなし業者への規制強化に伴い日本でのサービスを一時終了。その後20年9月Payward Asia株式会社が暗号資産交換業者の登録を完了、10月にクラーケン・ジャパンとして日本でのサービスをスタートさせていました。

2017年9月にシンガポールで設立された「Kucoin Co.,Limited」が運営する仮想通貨取引所。本社はセーシェル。700種類以上のコインを多様な取引ペアでトレードすることができます。200以上の国でサービスを展開しており、ユーザーは2,000万を超えています。オリジナル通貨「KCS」を発行。CoinMarketCapによる仮想通貨取引所（直物）ランキング4位（2023年2月時点）。

ルクセンブルクに拠点を置く取引所。取扱い銘柄は70種類程度。2011年設立、2018年に韓国系ファンドに買収されています。CoinMarketCapによる仮想通貨取引所（直物）ランキング5位（2023年2月時点）。

セイシェルに本拠を置く暗号通貨取引所。中国で設立されたのち、2018 年 8 月に香港の上場企業となっています。現在は香港、韓国、日本、米国にオフィスを構えています。

金融庁登録済の暗号資産交換業者であるコインチェック株式会社が運営している国内の暗号資産取引所。コインチェック株式会社の前身レジュプレス株式会社は2012年8月に設立され、2014年8月からCoincheckを提供しています。

日本ブロックチェーン協会の設立を主導した主幹企業である株式会社bitFlyerが運営している、日本の暗号通貨取引所。

2016年11月7日に設立された株式会社DMM Bitcoinが運営する暗号資産取引所（関東財務局長 第00010号）。DMM Bitcoinは、アルトコインのレバレッジ取引を行うことができる点が特徴となっています。

2014年5月7日にビットチェック株式会社として設立。2014年9月には現在のビットバンク株式会社へ社名変更。 2017年3月に暗号通貨の現物取引所 bitbank.ccをリリースし、現在は現物取引の出来高を特長とした取引所に成長しています。

2016年10月、GMOインターネット株式会社のグループ会社としてGMO-Z.comコイン株式会社が設立され、2017年8月9日、GMOコイン株式会社へと社名を変更しました。

楽天証券ホールディングス傘下の暗号資産交換業者。トレイダーズホールディングスが2016年12月に設立した「みんなのビットコイン株式会社」を、2018年10月楽天カードが子会社化、2019年3月に楽天ウォレット株式会社に社名変更。その後、仮想通貨の現物取引サービス、証拠金取引サービスを開始。楽天グループ内再編が度々行われ、2022年10月に楽天証券ホールディングスの子会社となりました。