【中級者向け】NFT用語集【2023最新】

ERC-721、IPFS、フラクショナルNFTなど、ちょっと難解なNFT用語を出来るだけわかりやすく解説しています。

ERC-721(Ethereum Request for Comments -721)

イーサリアムにおける、NFTを取り扱うための規格。
ERC-721 Non-Fungible Token Standard | ethereum.org

ERC-1155(Ethereum Request for Comments -1155)

別名マルチトークンスタンダードと呼ばれ、複数種類のトークンをまとめて扱うことにフォーカスした規格。ERC721やERC20など、複数種類のトークンをまとめて扱えるようするための処理が定義されています。また、複数のアドレス宛にまとめてトークンを送ることもできるため、ガス代が節約できるほか、利便性もUPしています。
ERC-1155 Multi-Token Standard | ethereum.org

ERC-4907

NFTに、一部保有権限の付与と使用時間を設定する機能を追加したことでレンタルを可能にした規格。NFT向けレンタルマーケットプレイスDoubleProtocol(ダブルプロトコル)にって提案され、採択されました。

IPFS(InterPlanetary File System)

Protocol Labs社により開発が進めれられているP2Pネットワーク上で動作するハイパーメディアプロトコル。現在主流となっているロケーション指向型のHTTP(Hyper Text Transfer Protocol)とは異なる、コンテンツ指向型のプロトコルとなっています。ハッシュ関数を利用してコンテンツのハッシュ値を求め、それをそのコンテンツのIDとして利用します。NFTアートでは、メタデータ、画像データの保管場所としてIPFSを利用しているものが多いです。

SBT(Soul Bound Token):ソウルバウンドトークン

直訳すると「魂に縛られたトークン」。誰にも受け渡すことができない譲渡不可能なNFTであり、以下の用途が考えられています。

  • 個人の経歴・実績の証明
  • 会議やイベントに参加した証明
  • 各種契約の証明

2022年5月、ヴィタリック・ブテリンらによって発表された以下の論文で構想が明かされています。
Decentralized Society: Finding Web3’s Soul by E. Glen Weyl, Puja Ohlhaver, Vitalik Buterin :: SSRN

金銭的な価値がなく、ウォレット間の移動もできないという特徴を持っているため、紛失する心配もなく、改ざん・盗難もできない「唯一無二の証明」になると注目されています。

PBT:フィジカルバックトトークン

実物アイテムとイーサリアム上のトークンを結びつけるソリューション。実物アイテムの所有権の追跡を可能とします。スマートフォンで「BEAN Chip」をスキャンするとPBTが発行され、所有者のウォレットにデジタル転送される仕組みとなっています。

BEAN Chip(Blockchain Enabled Authentication Network Chip)

Kong社が開発したHaLo(ハードウェアロックされたスマートコントラクト)技術とNFCをベースにしたPBT(フィジカルバックトトークン)発行用のチップ。

フラクショナルNFT

基本的には分割できないNFTの所有権を何らかの方法で分割し複数人で保有できるようにしたもの。これにより、アートや不動産などの資産を共同所有するような柔軟な運用が可能となります。現時点ではFractional.artというプロトコルでNFTの所有権を分割する手法が一般的となっています。

NFT AMM

需要と供給から適切な取引価格を導き出し、適正価格でNFTを売買できる取引所の総称。

取引所は、NFTや仮想通貨が大量に入ったプールを用意し、ユーザーはプールの需給から導かれた価格で売買を行うことができます。

従来のNFTマーケットプレイスの仕組みに流動性提供者を加えることで、NFTのAMM(自動価格決定)を機能させ、NFTの流動性向上を目指すプロトコルを用いています。
従来型のNFTマーケットプレイスと比較すると、流動性の提供によってNFTの不良債権リスクを減らすことができる、収益を得ることができる、手数料が圧倒的に安く仕組み上ロイヤリティも発生しないなど、ユーザーにとって多くのメリットがあります。

CC0:クリエイティブ・コモンズ・ゼロ

アートの著作権の状態を指す言葉で、作者が著作権を放棄し、保有者が好きに利用できる状態をいいます。CC0のNFT保有者は、一切の制限を受けずに、商用目的利用・コピー使用・ライセンス変更・NFTの加工など何でもOKです。パブリックドメインとも言われています。

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この記事を書いた人

東京都在住、会社員、NFTウォッチャー・コレクター

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