ブロックチェーン誕生からNFTに至るまでの大きな出来事を年表にしました。
サイファーパンクメーリングリストにホワイトペーパーを公開。新しいデジタル通貨が完全にピアツーピアであること、取引の実行に信頼すべき第三者を必要としないこと、匿名性、PoWなどの要素が記述された。
最初のトランザクションでは、サトシ・ナカモトがプログラマー兼デベロッパーのHal Finney宛に10BTCを送っている。
仮想通貨が初めて現実の価値を持った日。以降、5月22日は「ビットコイン・ピザ・デイ」と呼ばれるようになる。
当時世界最大級の交換業者であったMt.GOX社のサーバーが何者かによってハッキングされ、同社のビットコインと預かり金の大半が流出した事件。被害額は当時の市場価格で470億円相当、12万7,000人の顧客が被害を受けた。
ニューヨークで開催されたカンファレンス「Seven on Seven」にてライブ・プレゼンテーションが行われた。
イーサリアム初のデベロッパー・カンファレンス「DEVCON 1」にてデモンストレーションされた。
イーサリアム上の分散型投資ファンドtheDAOで、資金移動システムの脆弱性をついたハッキングが発生、集められた資金の3分の1にあたる364万ETH（当時の全ETH発行量のおよそ5%）が流出した事件。その後ホワイトハッカーチームにより資金凍結に成功、ハードフォークを行い不正送金前の状態に戻すことで事態は収束した。
このときのハードフォークにより、イーサリアムブロックチェーンは、イーサリアム（ETH）とオリジナルのチェーンを継承するイーサリアムクラシック（ETC）に分岐した。
価格が急騰、2017年12月に当時最高価格2,350,517円を一時記録、その後2018年1月16日には最高価格の40%まで暴落。
「NFT」という言葉は、2017年に様々なNFTプロジェクトが立ち上がった後に提案されたERC-721規格で初めて使われた。
暗号資産交換業世界2位のFTXトレーディングが、日本法人FTX Japanを含む130社を対象に米連邦破産法11条の適用を申請。負債総額は約7兆円程度とみられる。
FTXはサム・バンクマンフリード氏（通称SBF）により2019年に創業。安価な手数料、豊富な取引オプションなどを売りに、近年では最大手取引所のBinanceに次ぐ取引高に成長。創業から3年で企業評価額3兆7,000億円となっていた。2022年6月2日には金融庁登録事業者としてFTX Japanを立ち上げたばかり。
破綻までの経緯詳細はここをクリック。わずか9日間の出来事だった。
11月2日 CoinDeskがSBFの個人投資会社アラメダ・リサーチの財務状況に大きな懸念があるとする記事を公開。「資産146億ドルのうち、36.6億ドルが自社発行のFTXトークン（FTT）で、21.6億ドルはそのFTTの担保である」というもの。
11月7日 BinanceのCEOチャンポン・ジャオ氏（通称CZ）が「最近のニュースを受けてFTTを売却する予定だ」とツイート。これを機にFTT売りが殺到。
11月8日 FTT価格が暴落、FTXが顧客の出金を停止。
11月9日 CZがFTXを買収する計画を発表。
11月10日 CZが「企業デューデリジェンスの結果、FTXを買収しないことにした。我々の対応能力を超えている」とツイート。FTXの破綻は決定的に。
その後新CEOによる破産処理の過程で、SBFの杜撰な企業経営や運営が徐々に明るみに出始めている。
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